プロの相場展望の記事がデタラメなこれだけの証拠。むしろ有害かもしれない。

更新日:

Pocket

2018年10月、日経平均株価は2万4千円を突破し、バブル崩壊後の高値を更新しました。上昇期待は束の間、その後は大きく下落し、2018年年末には大荒れの相場展開になりました。

期待に溢れたその10月近辺に、ニュースではどのように書かれていたのでしょうか。

一流経済紙、プロと言われるアナリスト、ストラテジストたちの予測がいかにデタラメかを以下の記事を読んでしっかり考えてもらいたいと思います。

そしてしっかり内容を見てどこがおかしいのかを考え、是非今後に生かしていってほしいです。

マネークリップ 広木隆のMarket Talk 2018年9月27日

日経平均年末予想

日経平均年末予想

日経平均株価の年末予想は、2万5500円を予想。年末にかけては株価が上がりやすい時期であったり、米・中間選挙終わったあとの大統領任期2年目の米株は過去において上昇しやすい傾向にある。但し米・中間選挙後の動向については後述の通りのため留意は必要。ダウ平均は、27,000ドル台の大台を更新できればよいのではないか。と考えている。NASDAQ指数についてはいまより5%高。

米・中間選挙の行方はどう考えるか

もし仮に、下院・民主党多数になればトランプ大統領の弾劾となる可能性が出てくるが、上院通過には、三分の2が必要となり、それは実現性が低いだろう。そのため、弾劾が始まると米国市場の上値も重くなってくると考えられる。

ニトリが、中間決算で過去最高益を更新。まだ、割安水準なのに株価は-1000円。その他の銘柄についてもいくつか株価が下落傾向となっているものがあるが、これは先安の予兆か?

悪い材料にだけ反応しているように思えるが、一時的なことだと考えている。他に質問を受けた銘柄も同様と考えている。

日本の建設関連株の見通しは?

オリンピック関連は、既に織り込み済みで建設資材は高騰、人手不足で人件費も高騰しているので、新規建設等について、今後は減ってくると考えられる。また、自然災害に伴う対応なども限定的と考えている。

(以下省略)

株価予想は様々なところでされていますが、本当に投資家を惑わす無意味な情報だと思っています。

「ズバリ株価予測」や「上昇!」などのキャッチーな言葉で言われると誰でも心奪われてしまいますよね。

また「年末は株価が上がりやすい」「中間選挙後は上昇しやすい」などのいわゆるアノマリーもニュースでもよく目にしますが、まったくもって無意味な情報です。惑わされてはいけません。

初心者は巷の"アノマリー"に惑わされるな!相場に大した影響はない。

続きを見る

27年ぶりの高値水準に到達した株価は年末に一段高へ経済アナリスト 田嶋智太郎

本連載の前回記事掲載日(9月7日)における日経平均株価の安値は2万2172円であった。そして、本記事執筆の2日前(10月2日)における高値は2万4448円。つまり、この1カ月足らずの間に日経平均株価は合計で2270円超もの強烈な値上がりを見せたわけである。

前回、筆者は「海外勢が8月に日本株を売り越すのは今年で9年連続」「9月以降に海外勢が日本株のウエイトを引き上げてくる可能性は十分にある」などと述べたうえで、「米国において中間選挙が行われる年の株価は年末にかけて一段高になるというアノマリーもある」という点にも触れた。そして実際、海外勢は9月の第1週目こそ日本株(現物と先物の合計)を1兆円超売り越していたものの、2週目には買い越しに転じ、なんと3週目には1兆5000億円近くも日本株を買い越すという姿勢に転じることとなった。

いまでは、マーケット・経済専門チャンネル『日経CNBC』のスタジオがある日本経済新聞本社のフロアのどこにいようとも、年内の株価の行方について弱気を唱える声はほとんど聞かれない。目の前の相場が多少弱含みの展開になることがあっても「いや、それでも底堅い状況に変わりはない」「日柄調整ぐらいはあって当然」などと見る向きが多い。果たして、米中間選挙の年である今年は、本当にアノマリーを地で行くような年末株高が演じられることとなるのか。

(中略)

日経平均株価の割安感は一段と強まる

一方、肝心の日経平均株価にあっては、依然として割安な水準にあると考えていいものと思われる。日本経済新聞が伝える足下の日経平均株価の「株価収益率(PER)」は13.95倍(10月2日現在)ということであり、これは9月初旬ごろまで確認されていた13倍割れの水準に比べれば随分上昇したが、リーマンショック以降の過去の平均的水準(おおよそ13.5倍から16.5倍)に照らせば、まだまだ低い方の水準ということになる。

まして足下の水準というのは、基本的に2018年4~6月期末時点までにおける会社側の通期業績予想の数値に基づいて弾き出されたものであり、その数値は言うまでもなく「過度に控えめ」であると言える。少し振り返れば、6月末当時というのは1ドル=110円69銭という状況下で米中通商摩擦の行方がおおいに警戒されていた頃であり、なおかつ「今期もまだ第1四半期しか経過していない段階」であったことから、自ずと会社予想が控えめに出されることとなるのも無理はない。

その意味で、この10月下旬から発表が相次ぐこととなる9月中間期末決算では、諸般の事情が好転してきていることを鑑みて、従来の通期予想を大きく上方修正してくるケースが後を絶たなくなるのではないかと推察される。そうなれば、まずは日経平均を構成する225社の予想EPS(1株当たり純利益)の平均値自体がグンと引き上がり、足下における日経平均株価の割安感は一層強まる。

ちなみに、日経平均株価の2万3000円処が「逆三尊(ヘッド・アンド・ショルダーズ・ボトム)」と称される転換保ち合い(もちあい)フォーメーションのネックラインであったと考えた場合、「そのネックラインから保ち合い期間中の安値(7月5日安値=2万1462円)までの値幅」と同じ値幅(おおよそ1500円)だけネックラインの水準から上方にとった値は2万4500円となり、これが当面の上値の目安の一つとなり得る。

次に、この2万4500円処をクリアに上抜ける展開となった場合は、前出の値幅をさらに2万4500円に足した値=2万6000円処が当面の上値の目安の一つということになろう。

ここでも年末株高と中間選挙後の上昇というアノマリーに触れていますね。とりあえずみんなこの無意味なアノマリーが好きなようです。

”日本経済新聞本社のフロアのどこにいようとも、年内の株価の行方について弱気を唱える声はほとんど聞かれない”ということは、ほとんどの経済プロと言われる人たちがこんな状態だったということ。個人投資家と大して変わらないですよね。

この記事で指摘しておきたいのは、「株価収益率PER)の水準が低いからまだ買える」という内容です。

PERを簡単に説明すると、「会社が稼ぐ利益から見て株価が割高かどうかを測る指標」です。PERが高いほど「割高」低いほど「割安」と言われています。

しかし銘柄ごと、業種ごとによっても水準が異なり、世界経済の良し悪しによっても妥当とされる値が変わったりします。どの値だと絶対に割安というものではありません。

記事の様に13倍だから割安というのは、「最近そうだったからこの先もそうじゃないか」という勝手な憶測をしているに過ぎません。

実際2018年12月25日には日経平均はPER11倍を下回る値にまでなりました。

トレンドが変わるということは、全ての環境が変わるということなのです

また逆三尊といわれるテクニカル的な判断においても、テクニカルは参考程度で当たることもあれば外れることも多々あるという事実を忘れてはいけません

【初心者必須】”ダウ理論”とは?全ての投資に通用するチャート分析の基本を知ろう!

続きを見る

東洋経済オンライン

日経平均株価は「アベ新ゾーン」に突入する

 

日本株が今後も上昇しそうな「3つの理由」

みずほ証券 シニアテクニカルアナリスト

大相撲秋場所で、横綱白鵬が圧巻の15連勝で41回目の優勝を飾った。一方出遅れていた日本株も、代表的な指標である日経平均株価が26日で8連騰中だ。すでに8月30日のコラム「日経平均2万5000円台が現実味を帯びる理由」では、三角保ち合いからみた上値メドとして2万5300~2万5800円もありうる」とお伝えしたが、今のところはこのシナリオ通りに進んでいる。この上げ相場はどこまで続くのだろうか。改めてテクニカル面から「日本株が今後も上昇しそうな3つの理由」を解説しつつ、見通しを探る。

再び「アベ新ゾーン」突入へ

ここからの予想についても、やはりテクニカル面からのアプローチが有効だ。過去26年(1991~2017年)の上海総合指数は年ベースで12回下げており、その平均下落率はマイナス18.5%だ。要するに、今回はもともと売られ過ぎの水準に達していたところに、米中双方の追加関税措置が想定ほど強硬でなかったことから、足元の上海総合指数は下げ幅を縮め、年初来ベースでマイナス15%前後まで戻している。

足元の東京株式市場でも、下げが続いていた中国関連株が反発している。アメリカからの追加報復関税等の懸念は依然くすぶるものの、中国経済に対する過度な懸念も和らぎつつある。またドル高円安の追い風も吹き、業種別では機械株や電機株が戻りを強めている。短期で見ても中国の休場期間(10月1日~5日)のチャイナリスクは限定的と考えてもよさそうだ。

こうして見ると、日本株が一段と上昇する可能性は十分にありそうだ。なお、日経平均株価が2018年1月23日につけた年初来高値2万4124円を上回ると、安倍政権における高値更新となる。アベシンゾーにならって「アベ新ゾーン」に突入する日は27日にも到来するかもしれない。

「アベ新ゾーン」とは煽っていますね。

一般投資家が乗せられる言葉はいろいろあります。

  • 割安感
  • テクニカル面から言って
  • 売られ過ぎ
  • アノマリーでは

テクニカルや割安な指標というのは、トレンドが安定している時にしか役に立ちません。まさにトレンドが変わる大事な時にはまったく役に立たないのです。

そしてそんな時に一番大きな損失を出してしまうのです。

負けの典型的なパターン "コツコツ儲けてドカンと大損!"の対策は?

続きを見る

この時の上昇がホンモノかどうか、世界を広く見渡せば少し疑問がありました。

テクニカルだけでは相場に立ち向かうことはできないのです。

【株式相場】2018年10月の株価急落について検証してみる

続きを見る

投資情報とはこの程度のもの

誰が正しくて誰が間違っていて、というのを競い合っているわけではありません。相場の見方は様々です。世の中の情報とはこの程度だということです。

ニュースの書き手は「実際に身銭を切って取引をしていない」という事実はしっかり頭に入れておきましょう。

相場のことは実際に取引をしている投資家の判断のほうが断然優っているのです。大切なお金を投じて真剣勝負をしているのです。

お金をもらって相場を眺めている人とは意味が違います。

「投資&相場」と「経済」は似ているようでまったくの別物です

もちろんニュースが上昇期待で溢れていて、本当に上昇することもあります。アベノミクス相場の初期はそうでした。

まったくの初心者が溢れた情報をどう判断するか、最初は本当に難しいことです。

結局は多くの経験をして、失敗をして体感していかなくてはならないでしょう。

大成功した著名な投資家たちもみんな失敗を経ています。

偉大な投資家が成功するまでのプロセス。必要なのは「失敗すること」と「続けること」

続きを見る

私も情報に振り回され続けてきました。誰もが経験することです。

投資を始めて15年間の出来事を全て話そうと思う。

続きを見る

投資の世界って不思議なもので、どんなに大外れしようが、誰も振り返らず誰も指摘もせず、次の相場へとどんどん進んで行きます。

他の世界、例えば自然科学だったり、我々の仕事だったらこんなにメチャクチャな事言っていたら批判されて当然でしょう。

逆に言えば未来はそれほどわからないということです。例えプロと言われる人でも。

自己責任を盾に、ただ単に言いたい放題の世界なわけで、その辺の雑談と変わらないレベルです。

もちろん個々の発言者は真剣なのだと思いますが、結果としてはそうなってしまうのです。

ツール訴求

自分で考えるのがイヤなら投資はするな!

ここで伝えたいのは、個々のアナリストや記事を批判したいわけではありません。ただ情報とはこういうものだということを理解してほしいのです。

ニュースや投資本の通りに取引していたら簡単にお金を失います

情報は無闇に多ければ良いというものではありません。情報は「質」が大切です。

質と言っても何が質が高いかというのは実際難しいところですが、情報のなかで「事実」と「憶測」との違いは明確に分けるべきでしょう。

様々な情報にはこの「事実」と「憶測」が混ざっています。ほとんどの解説には「事実」に解説者の「憶測」や「予測」などの独自の考えがプラスして書かれています。

ただ単に「事実」のみを捉え、「憶測」や「予測」の部分は信じないことです。どんな時にも正反対の意見が存在することからもわかります。

投資というのは最終的には情報をそれぞれ個人がどう解釈するかにかかっています。いかに自分で考えて自分で判断することが重要かですね。

特に年末年始になると次の1年の相場予測記事が出回ります。株高予想、円安や円高予想など様々ですが、私は基本的には読むことはありません。

面白半分に読んだりもしますが、それはマーケットがどういう心理状態にあるかを観察するためだったりします。

半年後、一年後の株価や為替の予測は無意味、百害あって一利なしです。

【源次郎が斬る】投資情報なんて当てにならねぇ?!成功の法則は自分自身で見つけろ!

続きを見る

-0. 投資はおもしろい!, これだけは知っておけ!
-, ,

Copyright© いきなり!株FXデビュー , 2019 All Rights Reserved Powered by AFFINGER5.